電話にたとえれば、ドメインは、言ってみれば「電話番号の別名のようなもの」です。
　インターネット上のサーバーには、IPアドレスという番号が振られています。IPアドレスは、123.45.123.67　のように、1から256までの3桁の数字を４つ組み合わせたものです。これを覚えてもらうのは困難なので、意味のある別名をつけて、その別名でもつながるようにしよう、というのがドメインです。
　電話番号を覚えてもらうのは難しいことですが、「山田屋（yamadaya）」という商号を覚えてもらうのは比較的簡単です。
　同じ電話番号が２つないように、特定のドメインは世界に１つしかないインターネット上の屋号です。URL（ホームページの場所を示す記述。http://www.abc.com　など）やメールアドレス（mail@abc.comなど）に使われています。
　プロバイダと契約すると、たいていはそのプロバイダのドメイン名の入ったメールアドレスやURL（ホームページのアドレス）をもらえます。しかしこれは、言ってみれば他の企業の商号を使わせてもらっているのと同じです。こうしたメールアドレスやURLをそのまま使うのは、「○○というプロバイダの第３ビルの３階の○号室に郵便受けを置かせてもらっています」というようなことです。個人使用では別に問題ないでしょうが、企業などがいつまでもこうした「間借り」表示のメールアドレスやURLを使うのは感心しません。しかも、こうしたメールアドレスやURLは一般的に長くなり、覚えにくいものです。
　長いURLやメールアドレスは、覚えにくいばかりではなく、それを支給している業者（プロバイダーなど）との契約をやめてしまったり、業者の都合でURLが変わってしまったりしたときには使えなくなります。URLやメールアドレスを刷り込んだ名刺、チラシ、広告印刷物、封筒などが全部使えなくなり、大変な損害になります。（実際、多くの通信プロバイダーのドメイン名が、or.jpからne.jpに変わったときは、ユーザーは大迷惑を被りました。例えば、会員数日本一を誇るNifty-Serveも、niftyserve.or.jpからnifty.ne.jpに変わり、あちこちで混乱を引き起こしました。最近ではnifty.comというドメインも追加し、さらに混乱を深めています。SO-NETなどは、移行期間を十分設けずに無理矢理so-net.or.jpからso-net.ne.jpへ変更したので、メールなどもことごとく届かなくなりました。）
　自分のドメインを取得すると、そのドメインにどんな番地（IPアドレス＝サーバーの住所）をセットするかは、ドメインの所有者側が自由に設定できますから、将来プロバイダを変更しても、同じURLとメールアドレスを永久に使えます。プロバイダから与えられたお仕着せの長いメールアドレスやURLともおさらばできます。

　例えば、「凸凹商事株式会社」のURLが、http://home.dekoboko-shoji.co.jp　だったとします。最後の.jpの部分をトップレベルドメイン（TLD）といい、国・地域別に割り振られています。その前のcoはセカンドレベルドメインといい、トップレベルドメインをさらに区分分けするために使われます。頭のhomeはサーバー名（ホスト名）です。または「サブドメイン」ということもあり、１つのドメインをさらにいくつかのグループに分けて使いたいときなどに使われます。WEB（ワールドワイドウェブ＝WWW）のURLでは、wwwというサブドメイン（ホスト名）が一般的に使われていますが、これはただの慣例で、wwwにしなければいけないということではありません。ホスト名なしのURL（http://abc.com）にすることもできます。
　トップレベルドメインの中でも、.com／.net／.org　の３つは、国に関係なく使われている最も古いドメインです。
　.comはcommercialの略で、本来は商用サイトを示す世界共通ドメインですが、個人でも取得できます。「ドットコム」という呼び方は、日本でもすっかり定着しました。
　同様に.netも、最近ではサッカーの中田英寿選手が nakata.net を使ってPR活動をしていることなどもあり、有名です。本来は network の略ですが、商用サイトや個人でもよく使っています。
　.orgはorganizationの略で、主に非営利組織によく使われます。この３つは国別ドメインではないので、Generic Top-Level Domains（grTLD）と呼ばれています。
　.COM／.NET／.ORGドメインの資源が枯渇してきたため、grTLD（ジェネリックトップレベルドメイン＝国に関係なく使えるトップレベルドメイン）を統括するICANNでは、後から　.NAME　 .PRO　 .MUSEUM 　.AERO 　 .COOP　 .INFO　 .BIZ　という７つのドメインを追加しました（.nameはセカンドレベルドメインからの登録なので、yamada.name　は取れません。taro.yamada.name　のようになります）。.INFO　と　.BIZは、イーネットでも.COM／.NET／.ORG同様の価格で取得サービスを行っています。
　これに対して、国・地域別トップレベルドメインは ccTLD（Country Code Top Level Domain）といいます。
　Enetでは、世界に開放されている国・地域別トップレベルドメインのうち、.ST .CC .WS .BZ .CN .IN .CX　などを扱っています。こちらに詳細情報があります。

　ドメイン名には次のようなルールがあります。

• 　使える文字はアルファベット、数字、ハイフンのみ。？や空白、ピリオド、スラッシュなどは使えません。
• 　ハイフンは使えますが、ドメイン名の最初と最後に置くことはできません。
• 　大文字・小文字の区別はありません。（従って通常はすべて小文字で表記されます）

　例：
　○……4126hatoya.com　 love2aichan.net　 3pei-tani.org　など
　×……-tanaka.com（最初がハイフンはダメ）　tanaka!.com（！などは使えない）

　ドメインは取得した人だけのもので、早い者勝ちです。例えば、「鈴木みどり」さんがmidori.comやmidori.netを取りたくても、とっくに取られていますから、もう無理です。他の「みどり物産」「緑クリニック」「みどりの会」など、「midori」というドメインを取得したい企業も、もう取れません。
　大手企業が、自社名のドメインを他人に取得されてしまったために、数百万円から数千万円の金を払って買い取った例はたくさんあります。それだけ、ドメインというものは重要なのです。
　最近になり、日本でもドメインの重要性がようやく知られるようになりました。2000年を境に、日本名のドメイン取得ラッシュが始まり、どんどん日本名のドメインが取られていっています。

　国際化ドメイン（IDN)といって、アルファベットと数字以外の文字でもドメインを運用できるようにというシステムが検討されてきました。最初に実用化（ただしURL転送のみ）したのは.CCドメイン（eNIC）ですが、.COM／.NET／.ORGやJPドメインでも日本語表記ドメインの登録を開始しました。
　これによって、従来はsuzuki.comしか使えなかったのが、「鈴木.com」や「鈴木.jp」というドメインでも登録が可能ということになりました。
　しかし、今までいろいろな問題を生じ、そのたびに議論されてきました。有名なのは、2004年1月に突然行われた「今までに登録された日本語.orgドメインは一旦すべて抹消されます」という告知です。
　⇒こちらを参照

　また、検索エンジンが発達し、現在ではブラウザに検索文字列を入力しただけで、デフォルトの検索エンジン（Googleなど）で自動的に検索し、TOPに表示されるサイトにつながるような仕組みも出てきました。アドワーズ広告など、大手検索エンジンにお金を払うことで、特定のキーワードを検索すると自社サイトが上位表示されるような仕組みも発達してきました。こうした状況下では、日本語表記のドメインの意味はあまりないのではないかと思われます。
　ただし、日本語ドメインが検索エンジン対策の一助になるという話もあります（絶対的な要素ではなく、他のあらゆる対策の一つとして）。
　イーネットコーポレーションでは、現在、「日本語.com」のみ受け付けています。
　料金は一般のASCII文字ドメイン名と同じ（3129円／年　税込）です。
　ただし、「カタカナのみ」「漢字のみ」「ひらがなのみ」の構成によるドメインに限ります。「日本語のドメイン.com」のように、漢字や仮名が混在するドメイン名は、なぜかレジストリ（Verisignのシステム）によって登録が拒否されている現状です。これもまだIDNをめぐる問題が完全に解決していないことの現れと思います。
　URL転送は無料で可能ですが、メール転送には使えません。
　

　ICANNの規定により、必ず実体のある個人・団体の所有者情報を登録しなければいけません。
　ただし、登録したレジストラにより、ドメイン情報のデータベース仕様が異なります。電話番号欄を埋めないと受け付けないレジストラもあれば、非公開（na）などとしても受け付けるレジストラもあります。STドメインの単独レジストラであるnic.stなどでは、現在、所有者の住所や電話番号は表に公開されていません。ただし、こうした仕様はレジストラに依存していますので、いつどのような形で変更されるかは分かりません。
　昨今、ドメインのWHOIS情報に掲載されているメールアドレスは、機械的にspam業者の手に渡り、ある日から突然大量のspamを送りつけられるという状況になっております。そこで、Enetでは、個人の登録者に関しては極力電話番号を記さない、所有者メールアドレスはmail1@ドメイン名　などの形で登録し、そのメールアドレスを使えるようにするか受信拒否するかは登録者様のご意志に委ねる、という方針に変更しました。そうしないと、spam被害が避けられないからです。
　なお、Whois情報の内容を米国の情報保護会社（Whois Protect Service Inc.）に依頼して、事実上完全非公開にする方法もあります。このサービスは当社では「所有者情報保護オプション」（年間1050円税込）として承っていますこちら。

　基本的には、特に企業や団体の場合、ドメインを取得するということは責任を伴うことであることをご理解ください。ドメインは「インターネット上の登録屋号」です。所有者情報を公開せずに会社登記や屋号の意匠登録ができないのと同じことで、ドメインを取得してその所有者になることは、インターネット上で責任のある実体として名乗りを上げることです。このことを十分にご承知おきください。Enetは管理代行者として、登録者から申請された情報をそのまま登録します。登録者情報の内容は、登録者の自己責任で記述してください。

　プロバイダ（ISP）というは、主にインターネットに接続するサービスを提供する会社のことです。ドメインの取得とは直接関係はありません。
　メール転送やURL（ホームページのアドレス）転送などについては、プロバイダ提供のメールアドレスやURLを利用していても、プロバイダにはなんの連絡も必要ありませんし、プロバイダ側での設定は不要です。どんなプロバイダと契約されていても、ドメインを転送サービスで運用することができます。
　プロバイダが提供しているメールアドレスやホームページエリアを利用してのメール転送、URL転送についての詳細は、こちらをご参照ください。

　回線の種類とドメインは何の関係もありません。インターネットに接続できさえすれば、世界中どんなプロバイダ経由でも、どんな回線を使っても、ドメインは共通して使えます。

　ドメインに関する誤解で最も多いのは、ドメインの取得とドメインの運用を一緒のことだと思ってしまうことです。ドメインは取得しただけでは使えません。そのドメインをサーバーにセットして、様々なホスティングサービス（メールサーバーに組み込んでメールアドレスに使ったり、WEBサーバーに組み込んでURLに使ったりすること）を設定して初めて使えます。
　通常、レジストラが提示している「ドメイン取得価格」というのは、ドメインを取得するだけの価格です。
　しかし、ドメインは取得しただけでは「持っているだけ」で、実際には使えません。インターネットに接続してあるサーバーに組み込んで初めて使えるようになります。ナンバープレートがあっても、それをつける自動車がなければ「使えない」のと同じことです。そこで、独自ドメインに対応したレンタルサーバーなどを別途借りることになります。
　ドメインを取得したその日からメールやURLに使えると思いこんでいた人が、取得後に、運用するにはさらに費用がかかることを知って、そのままドメインの運用を諦めてしまうケースも多々あります。
　イーネットではこうした現状を重視し、初心者の方には、ドメインを極力安価にお使いいただけるよう、最初から必要最小限のホスティングサービスを込みでセットした「スタンダードコース」（2980円／年・税別。3129円税込）をまずお勧めしています。
TOPページに一例としての比較表がありますので、ご覧ください。

　.COM/.NET/.ORGドメインがNetwork Solutions Inc.の１社独占から解き放たれ、世界中の一次レジストラに開放された当時、一次レジストラへの「卸値」は約6ドルと言われていました。当初から世界には15ドル／年以下で登録する業者が複数存在しましたが、日本ではその後も長い間、なんのホスティングサービスも付加されない「素の状態のドメイン」登録だけで7350円／年（税込）という高値が続いていました。
　その後、.INFOや.BIZ、.NAMEといったドメインも登場しましたが、価格設定はそのドメインの幹事レジストラと、そこから「卸値」でドメインを売る一次レジストラに委ねられています。
　一次レジストラや再販業者は、互いに登録費用の熾烈なディスカウント合戦を行っています。
　イーネットグループは、付加サービスの豊富な海外の大手第一次登録業者複数（ICANN公認レジストラ）と契約を結び、一次レジストラと同じように、リアルタイムで瞬時にドメインを登録できます。
　営業スタッフを置かない、店舗を置かない、広告を打たない、問い合わせや手続きをメールのみとすることで作業の効率化を図る……などの手法により、トータルコストを下げ、長い間、日本国内ではかなり安価にドメインの登録を代行してまいりましたが、現在では極端な価格破壊が起こり、最安値業者との間には大きな価格差がついています。

　私たちがドメイン取得・管理代行という業務を開始したのは、1999年のことです。当時はまだ大手企業でさえ、独自ドメインを持たず、プロバイダのドメイン名が含まれた長いメールアドレスやURLを平気で名刺やパンフレットに記述している例がたくさんありました。イーネットコーポレーションでは、.COM/.NET/.ORGを国内業者の約半額で再販開始し、その後、まだ日本ではほとんど知られていなかった.CCや.CX、.STといった小国ドメインの価値をいち早くＰＲし、取得・管理代行を始めました。.STドメインの幹事レジストラnic.stで正式な再販業者契約を結んだのは、日本ではイーネットコーポレーションが初めてです。.CXドメインについては、現在のCoCCAが幹事レジストラになるはるか前、イギリスのPlanet Three社がやっていたときから手がけています。ドメインの歴史を見てきたという自負があります。
　よく知られていることですが、土地の登記は、特別な資格がなくても、法令に沿った書類を作成して提出すれば誰にでも行えます。ただ、その知識を得るために勉強するよりも、司法書士に任せたほうが早いし、結局は安いと考える人が多いために、不動産登記の代行業（司法書士）というビジネスが存在します。ドメインの登録や管理も同じことです。
　英語に堪能で、ドメインやDNS、サーバー運用の知識を十分に持った人なら、どなたでも海外の一次レジストラやホスティング業者と直接の契約が行えます。しかし、海外の一次レジストラやホスティング業者はたくさんあり、登録費用やサービスの内容もまちまちです。また、激しい競争により、サービス内容は刻々と変化しています。それらを調べ上げ、外国語で内容を理解するのは、一般にはかなりの労力でしょう。
　また、英語に堪能であっても、DNSやサーバー管理の基本的な知識がない場合、登録情報を間違えたり、登録はしたものの、その後、運用がまったくできないということも多々あります（実際、ドメイン取得申請の段階から、間違った内容や勘違いによる無効な記入項目がかなり目立ちます。イーネットではそうした不備のある申請も、的確にフォロー、訂正して登録しています）。
　何か疑問があった場合や、トラブルが発生した場合は、先方と英語でやりとりする必要もあります。そうした面倒な部分はイーネットがすべて代行しています。
　率直な話、ホスティングサービスにはトラブルがつきものです。特に最近では、悪質なウイルスやサーバークラッキングが増え、インターネット全体の速度や安定性が著しく落ちてきています。世界に向かって開かれている荒野（フロンティア）であるインターネットの特質上、これらはある程度仕方ありません。
　レジストラが倒産したり、突然サービス内容を変更することもあります。ただ、そのような場合も、どれだけ良心的に、かつ迅速に対応ができるかは、業者によってかなりの差があります。国内の業者でも、問い合わせてもまったくなしのつぶてというところもありますし、海外の業者ですと、英語の壁が存在します。
　一例として、2000年春、CXドメインを独占的に管理運営していたPlanet Three社（英国）が倒産して、それまで同社が提供していた転送サービスがまったく機能しなくなるという事態が起きました。しかも、統括団体としてPlanet Three社よりも後から名乗りを上げたNIC.CXが、上位国際団体（ICANN、IANNA）からなかなか代理権を認められなかったため、Planet Three社が行っていた転送サービスは何か月にもわたって停止したままでした。
　イーネットでは、ただちに情報を収集し、代理団体が正式にPlanet Three社で登録されたドメインを完全移転管理し始める2002年1月よりも半年以上早く、直接交渉によりDNS変更をし、自社サーバーによる同等の転送サービスを無料提供しました。これにより、Planet Three社と直接契約をしていた一般の個人ユーザーよりずっと早くドメインの機能を回復させることができました。

　日本にも一次登録業者は存在しますが、まだまだ値段設定が高いと思います。特に、肝心のメール転送やURL転送について、高額なオプション費用を設定するなど、「隠した」費用がある場合には注意が必要です。また、ドメイン登録だけをして、サーバーへの組み込みや実際の運用にはタッチしない業者もいます。この場合は、ドメインを取った後、ただ「寝かせて」おくだけということになりますので、あまり意味がありません（他の人に取られないよう、金庫に入れておくだけになります。これを一般に「domain parking（ドメイン・パーキング）」といいます）。
　ドメインを使うために、一般には、レンタルサーバー業者を別に捜すことになりますが、これもまたコストパフォーマンスを入念に調べて比較するのはかなり難しいでしょう。とりあえず、ドメインの確保だけをしたいという場合も、イーネットのスタンダードコースで取得しておけばメール転送（100箇所まで）・URL転送（サブドメイン＝ホスト名を使い分ければ100設定まで）が無料ですから、単なるドメインパーキングよりはるかに実用性があります。
　メール転送の場合、メールソフトの設定も変わりませんし、すでにプロバイダーのホームページサービスなどを使ってホームページをお持ちのかたには最適な方法です。
　さらには、グローバルIPアドレス（インターネット上の固定IP）をお持ちで常時接続している環境において、WEBサーバーやメールサーバーを構築されたい場合、DNSが問題になりますが、スタンダードコースでは無料レンタルDNSが使えますので、別途DNSを用意する必要がありません。
　イーネットを通じて一度ドメインを取られたお客様が、２つめ、３つめも追加注文してくださるのは、それまでの実績と安心感故であると思っております。また、全国のIT関連企業、大手ゲームソフトメーカー、大手WEBビジネス企業、ホームページ制作業者、ネット通販業者など、プロのWEBビジネス関連のお客様も数多くいらっしゃいます(イーネットのお客様のごく一部はこちらにリンクリストがあります）。「ネット通はイーネットを選ぶ」と言われるゆえんです。

　もちろんかまいません。イーネットはドメインを人質に取るような営業はしていません。最初から組み込むサーバーが分かっている場合は、スタンダードコースでお申し込みになり、振込通知の際にサーバーのDNS情報、IPアドレスを記述してくだされば、初期のDNS設定もこちらで行います。
　とりあえずドメインの確保だけしておき、レンタルサーバーのことは後からじっくり検討したいという場合、イーネットのスタンダードコースで取得されれば、最初からメール転送、URL転送が無料ですので、単なるドメインパーキングよりもはるかに利用価値があります。DNSの変更やレンタルDNSも、WEB上の管理画面からいつでもご自分で自由に設定可能です。
　その後のメンテナンスやサーバー内での設定は、通常は、レンタルサーバー業者が行ってくれます。サーバーへのDNS情報を書き換えた場合、それまでのメール転送サービス、URL転送サービスは自動的に解消されますので、組み込んだサーバー側で、お客様の手により（あるいはサーバー業者に依頼して）セットし、運用してください。

　もちろんです。イーネットはお客様のドメイン登録を「代行」し、管理をするだけですから、所有権はあくまでもお客様のものです。所有者（Registrant）情報はお客様の情報で登録いたしますし、解約や他のレジストラへの移転も自由です。ただし、管理を代行いたしますので、管理者（Admin）情報にはイーネットの情報を入れています。

　一旦取得されたドメインは、いかなる理由があろうとも変更できません（全世界共通のルールです）。お申し込みフォームや送金通知最終確認情報に間違ったドメイン名を記入された場合、取得後は変更できません。取得時にレジストラにオンラインで料金を支払っていますので、返金もできません。新たに取り直しとなります。これは世界中、あらゆるレジストラ、再販業者においても同じです。したがって、ご依頼の際はドメイン名のご記入間違いのないよう、くれぐれもご注意願います。
　ごく稀に「クーリングオフ期間がないのですか？」という質問を受けますが、特定のドメインは世界で唯一無二のものであり、同じ名称の代替物がない特殊な商品です。他の「物」とは性格を異にしている商品であることをご理解ください。スペルミスなどには特にご注意ください。
　イーネットでは、間違いがないよう、取得依頼と振込通知という２つのメールにより登録を進めます。取得依頼と振込通知の内容が違っている場合、後から来た振込通知の内容が優先されます。ただし、振込通知がなかなか届かない場合、ドメイン名によっては他社に取られてしまう恐れがあるため、取得依頼の記入内容に沿って登録することがあります。

　多くの場合はできますが、現在の登録状況により方法は異なります。
　詳しくはこちらをご覧ください。

　できます。
　実際、イーネットでは多くのIT業者様、WEB制作業者様から、その業者様のお客様用にドメイン取得を依頼されています。
　お申し込みフォームのEメール欄には代理申込人のメールアドレスを記入してください。連絡はすべてここに行きます。また、更新案内なども、代理人に通知されます。
　ただし、代理業務や再販をされる場合、実際の所有者であるクライアント様に対しては、最後まで責任のある対応をしてください。万一、契約途中で代行者が連絡不能になったり、最終クライアント様からの依頼にきちんと対応できていないことが明白な場合、ドメインの所有者（最終クライアント）からの直接の変更要求に応じることもあります。

　基本的には可能です。ただし、「サイバースクワッティング」と呼ばれる、ドメインを高額で売りつける行為を最初から目的とした取得はお断りしております。取得の代行や転売（所有者移転）は可能です。

　はい、ありえます。ドメイン取得ラッシュは日々過酷になっています。こうしている間にも、あなたのご希望ドメインを誰かが登録してしまったかもしれません。
　そのため、イーネットでは、なるべく第２、第３ご希望まで登録ドメインを記入していただいております。ドメインは登録費用を支払わないと取得できませんので、万が一、送金手続き中に第一希望のドメインが取られてしまった場合は、そのまま第２希望、第２希望も取られてしまった場合は第３希望というように、順次、次のドメインの取得に切り替えます。そうならないよう、お振り込みは極力迅速にお願いいたします。取得依頼から５日以上過ぎてもご入金通知が届かない場合、ドメイン確保の責任が取れません。５日を過ぎて希望ドメインが取得されてしまった場合は、別のドメインを改めてご指定していただくことになります。
　お申し込み後５日以内に、万一、ご希望のドメイン名が取得作業中に他者によって登録され、取得不能になり、他に代替のドメインをご希望されない場合は、ただちにご入金金額を返金いたします。

　更新期日の２か月前をめどにご案内メールをお送りしますので、有効期限の１か月前までに更新分の登録料を振り込んで手続きをしてください。メール以外でのお知らせはいたしませんので、管理者メールアドレスは必ずメールが受信可能な状態に保持してください。
　期限までにお振り込みがないと、ドメインはサスペンド期間に入り、その後、自動的に失効します。なお、国際経済情勢の激変などにより、ドメインの元値が変わることもあります。さらには為替レートの変動もありますので、将来にわたって現在の価格を保証するものではありません（これは他のどの登録業者でも同じことです）。
　なお、登録期間の合計が10年間を超えなければ、いつでも追加更新ができます。更新はこちらからいつでも行えます。すでにお支払いいただいた期間内は、その料金が保証されます。

　サーバーを借りるなどして転送サービスが必要なくなったために「解約する」とおっしゃるお客様がいらっしゃいますが、これは誤解されているケースがほとんどです。ドメインの取得・管理と、サーバーに組み込んで使うなどのホスティングサービスは基本的には別のものです。「解約」ではなく、ドメインを組み込むサーバーのDNS情報をお知らせくださるだけで結構です。なお、スタンダードコースではDNS変更はお客さまご自身がいつでもWEB上から行えます。
　DNS情報の変更だけではなく、ドメインの管理・レジストラそのものを変更ご希望の場合、お客様から事前にご連絡があり、ご意向が確認できれば、イーネットでは無条件に移転手続きに同意し、その手続きを妨げることはしません。ただし、未精算金がある場合は、その支払いをしていただくことが条件になります。こちらのフォームから解約及びレジストラの移転をする旨をメールで通知し、その後、移転先レジストラ側で移転手続きを取ってください。同一レジストラ内での管理権移転手続きには、すでにそのレジストラ内でお客様が固有のIDをお持ちの場合にのみ応じています。
　よく「移転したいのでレジストラ内のIDとパスワードを教えてください」というお客様がいらっしゃいますが、イーネットは１つのリセーラーIDで多数のドメインを一括管理しているため、そのようなことはできません。
　また、次回更新期限が迫っているドメインは、手続き途中で失効となるケースがあります。解約・移転申請される場合は、必ず更新期限前30日以上の余裕を持ってください。
　更新されないまま期限を迎え、一旦サスペンドになってしまったドメインは移転もできません。この場合、現状のコース更新料金の他、サスペンド解除手続き費用3150円がかかります。また、サスペンド解除後、60日以内は、移転ができません。十分にご注意ください。
　なお、ドメインを使わなくなったので契約をやめたい（単純な契約解除＝ドメイン保有の放棄）という場合は、更新手続きをしないことにより、自動的に解除され、そのままドメインの所有権は消滅し、再び自由市場に開放されます。

　.COM／.NET／.ORG　ドメインは世界でいちばん古く、ポピュラーなドメインであり、まず、３文字までのドメインのほとんどは取られてしまっています。日本語の単語、姓名なども、大方取られていると考えたほうがいいでしょう。99年くらいまではガラガラに空いていたのですが、今ではかなり変わったお名前でも、.comは取られていることがあります。
　例えば、「田中伸二」さんの場合、tanaka.comもshinji.comも取られていますから、tanaka555.com　のように、覚えやすい数字などを加えてみる、あるいは、ハイフンを使って、s-tanaka.com、shinji-t.com、tanaka-s.comなどと工夫してみてください。フルネームのtanakashinji.com、tanaka-shinji.com、shinji-tanaka.comも考えられます。社名の場合、「田中商事」なら、tanaka-inc.com、tanaka-kk.com、tanaka-ltd.comなど、ハイフンを使ってinc、kk、ltdなど、会社を表す記号を加えてみるとまだ空いているかもしれません。
　そうしたドメインも、時間が経てば取られてしまう可能性が大です。「空いているからそのうちに……」では駄目なのです。空いていて、それがご自身のお名前や企業名、お好きな言葉なら、即、押さえておくことをお勧めします。
　.COM／.NET／.ORGの資源が枯渇してきたため、新しいトップレベルドメインとして、.INFO　や.BIZなどが加わりました。.BIZ　は　Businessの略で、個人使用には向いていませんが、.INFO　は　Information（情報）の略ですから、個人でも団体でも企業でも使えます。
　.BIZ　.INFOでも欲しいドメイン名が取られていて、どうしてももっと明解なドメインをお望みでしたら、小国ドメインを取るという方法もあります。.IN／.CC／.WS／.BZ／.CN……といったドメインでしたら、価格が若干高くなりますが、スタンダードコースで運用できます。イーネットでは他に、STドメインとCX／TLドメインも正式契約業者になっていて、登録・管理代行しております。
　詳しくはこちらの「世界のドメイン」のページをご覧ください。
　なお、小国ドメインの中には、登録後にレジストラ移転ができないものがあることをご承知おきください。

　扱っておりますが、他のドメインに比べると極端に高額なためお勧めはしておりません。当社で新規登録代行する場合、12500円／年（税込13125円）です。他社を通したほうがずっと安いでしょう。そのため、表向きにはJPドメインの取得代行を出していません。
　JPドメインは運営方針が変わり、2002年4月から、突然それまでのxx.JPドメイン（co.jp ne.jp ad.jp　などなど）の管理も、JPNICからJPRSに移管されました。
　すでに他業者を通じて取得しているJPドメインやCO.JPドメインに、転送サービスや独立メールボックス、レンタルサーバーなどのサービスをつけることは可能ですが、その場合も、ドメインの管理やレジストリ変更申請などは行いませんので、お客様側で完全に管理できるドメインについてのみホスティングを受け付けます。

　基本的に発行していません。恐らく世界中のどんなレジストラでも、ドメインの登録に際して紙の請求書・領収書を発行しているところはほとんどないと思います。ドメインの取得は時間の勝負ですので、請求書などを発行していては他に取得されてしまう危険性が増しますし、人件費などの経費も倍増し、価格に大きく跳ね返ってしまいます。すべての振込控えは公共領収書として認定されますので、控えをもって領収書としてください。ご理解をお願いいたします。
　会社のシステム上、どうしても請求書が必要という場合は、メールにてご連絡ください。PDFファイルの添付送信などで対応いたします。

　申しわけありませんが、クレジットカード支払いには対応しておりません。銀行振込か郵便振替でお願いいたします。郵便振替は確認に時間がかかるため、迅速な作業のためには、できるだけ銀行振込でお願いいたします。恐縮ですが、振込手数料等はお客様側でご負担ください。

　ドメインを組み込むためのレンタルサーバーは、一般に費用がかなりかかります。プロバイダが提供しているメールボックスやホームページエリアの多くは無料サービスですから、多くのユーザーはこれを利用しているはずです。この、プロバイダが提供する無料のメールアドレスやホームページサービスにドメインで接続できれば、新たにレンタルサーバーを借りなくても済むはずですが、多くのプロバイダでは、ユーザー別にドメインをサーバーに組み込むサービスには対応していませんし、していても非常に高額です。
　そこで、プロバイダが提供しているメールサーバーやホームページのサーバーに直接ドメインを組み込まなくてもドメインを活用できるよう、中継サーバーを使ってドメイン情報を別のWEBサーバーに「転送」するサービスが考え出され、世界中で広く利用されています。
　このページをご覧のあなたは、すでに１つ以上の電子メールアドレスをお持ちでしょう。例えばODNなら、midori-y＠xxxx.odn.ne.jp　などというアドレスをプロバイダーから与えられ、お使いのことと思います。このアドレス宛に、「○○@あなたのドメイン」というメールアドレスでメールが届くようにすることが、「Eメール転送」です。例えば、山高（やまだか）翠さんがyamadaka.comというドメインを取得されれば、midori@yamadaka.com　や　m@yamadaka.com というメールアドレスで今お使いのメールボックスにメールが届きます。つまり、あなたのメールボックスに、ドメイン名でのメールアドレスが加わった形になります。スタンダードコースではこうしたメールアドレスが100個まで設定できます（無料）。
　ただし、昨今のspam（迷惑メール）の急増により、メール転送システムは全体的に信頼性が落ちています。商用の利用などでは、「転送」ではなく、あくまでも独立したPOPメールボックスを設置することを強くお勧めいたします。

　URL転送というのは、あなたがすでにホームページをお持ちの場合、そのTOPページなど、指定のページにhttp://www.あなたのドメイン　というURLで接続できるようにすることです。例えば、山高さんのホームページのTOPページURLが、http://homepage2.hogehoge.ne.jp/~midoriy/top.html　だとすると、そのページに、www.yamadaka.com　というURLで接続できるようになります。これも、サブドメイン（http://www.domain.com　のwwwの部分）を複数設定することにより、100個まで設定可能です（無料）。
　ただし、携帯電話端末はURL転送に対する対応状況が機種によりまちまちです。現状ではフレームに対応している端末はほとんどないため、フレーム式URL転送機能は使えないと思ったほうがよいです。リダイレクト転送に対応している機種は増えていますが、機種によってはリダイレクトされるときに《サイトが移動しました》というようなメッセージが挟まれることもあるようです。

　その他、WEBサイト（ホームページ）を作る上での一般的な注意事項（最低限度の知識）をこちらにまとめましたので、ご参照ください。

　2004年6月、スタンダードコースのレジストラが、URL転送にcookie受け入れ型のPOPウィンドウを挿入するようになりましたが、イーネットではレジストラとの直接交渉の末、イーネットで登録したドメインのすべてについて、この広告を外させました。こうした交渉が成功するのも、当社で多数のドメインを一括管理している強みと言えます。
　ただし、スタンダードコースだけでなく、旧ベーシックホスティングパック、旧スーパーコースの転送サービスは、海外の一次登録業者が提供しているサービスをそのまま取り次いでおり、その仕様については予告なく変更されます。各コースとも、現在は広告なしで転送されていますが、将来に渡って不変であるとお約束するものではありません。ご了承ください。
　また、レジストラや代行ホスティング会社の転送サービスそのものがなんらかの事故や人為的ミスで機能しなくなっても、イーネットでは、ホスティング会社やレジストラに復旧問い合わせをする以上の責は負えません。（インターネットは、世界中、多数の企業の複合資産です。一企業がすべての環境を保持できるわけではないので、こうした免責事項は、どんな企業のサービスでも同じです）

　スタンダードコースの無料メール転送サービスでは、現在転送メールの上限が10MBに制限されています。そもそも、MB単位のサイズのメールは相手が承知している場合を除きマナー違反です。「転送」することはお勧めしません。巨大なファイルを送る必要がある場合は、宅ファイル便などのファイル転送サービスのご利用などをお勧めいたします。
　メールソフトの設定は、特に必要ありません。今まで通りの設定でお使いください。今お使いのメールアドレスに、新たに「アカウント＠ドメイン名」というメールアドレスでメールが届きます。
　Gmailとの併用は特にお勧めしております。Gmailとの併用についてはこちらをご参照ください 　なお、イーネットでは、Outlook Expressを使うことをお勧めしておりません。理由はたくさんありますが、一言でいえば、初心者が使うには難解で、かつ「危険な」（ウイルスなどに感染しやすい）メールソフトだからです。パソコンに習熟されていないかたほど、Outlook Expressを使うのはおやめになるべきでしょう。
　イーネットでは個々のメールソフトの使い方についてはサポートいたしません。
　メールソフトについての解説はこちらをご参照ください。

　お使いのメールサーバー（SMTPサーバー）の仕様によります。一般にはFromを書き換えただけで送信を拒否するSMTPサーバーは少ないですが、簡単にテストできることですので事前にお確かめください。
　現在、ほとんどのプロバイダはSMTP認証をした送信になっています。認証をしてもFromを書き換えると送信されない場合、SMTPサーバーのポート番号を通常の25から587に変更すると送れることがあります。お試しください。
　Gmailではヘッダに実際の送信者アドレス（xxxx@gmail.com）を埋め込むことで、見かけ上のFromを別のアドレスにして送信ができますが、そのためにはそのアドレス宛への確認メールに返信して手続きすることが必要です。詳しくは、こちらをご参照ください。

　スタンダードコースでは可能です。

転送後にPOPサーバーがあればいいというだけの場合は、Gmailの併用をお勧めいたします。
詳細はこちらをご参照ください。
完全に自前のサーバーにメールボックスを設置したい場合はレンタルサーバーをご検討ください。

　URL転送には大きく分けて２タイプあります。
　１つは「リダイレクト転送」で、単純にURL情報を転送します。長所はブラウザ操作がまったく自然であること。短所は実際のURL（ドメイン名ではない）がブラウザに表示されてしまうことです。
　もう１つは、「フレーム型転送」です。これは、全画面フレームを使ったindex.htmlを中継サーバーに設置し、実際にホームページがあるサーバーからファイルをそこに読み込み、あたかもその場所（ドメインが組み込まれている中継サーバー）に、転送先のページがあるように見せかけるものです。この方法でURL転送をしているホスティングサービス業者も数多く存在します。よくある無料ホスティングサービスなども、この方式を利用して広告を自動挿入し、広告費で運営しています。
　フレーム転送では、ブラウザのURL欄にはドメイン名が表示されますが、通常のフレームページと同様、そのページの通常リンクタグから他ページにジャンプしてもURL欄の表示は変わりません。これは、複数のサーバーにあるファイルを一か所にあるように表示させたい場合などは好都合ですが、まったく別のサイトへジャンプしたときなどは不都合も出てきます。
　そこで、target=_blank　や　target=_top などの記述を加えて、ジャンプ先では元フレームを解除したり、新しいウィンドウを開くなどします。これはドメインとは関係なく、単純にHTMLの書き方の問題（HTMLの知識・技術により解決できる問題）です。最近は、統合型ホームページ作成ソフトの利用者が増えて、プロの業者にさえHTMLソースを確認しない人がいますが、そのレベルでは、きちんとしたサイト運営は無理です。
　フレーム型URL転送についてのご質問の中には、ドメインとは直接関係のない、単なるHTMLの知識に関するものが数多く見うけられます。URL転送で運営するにせよ、サーバーに直接ドメインを組み込むにせよ、まずはきちんとHTMLの知識を持ってページ設計をすることが重要です。

　URL転送については、こちらに詳細な解説がありますので、合わせてご参照ください。
　URLフレーム転送と個別アカウントによるメール仕分け転送があれば、ほとんど通常のドメイン運用と変わらない環境が格安で入手できます。実際、商用ご利用を含めて、現在のお客様の多くは、プロバイダが提供する無料ホームページエリアをURL転送で自社サーバーのように見立てて運用していらっしゃいます。

　「URL転送」は特定のWEBページを読み込んで表示しているだけなので、ディレクトリ名入りのURL指定はできません。
　しかし、スタンダードコースのURL転送では、サブドメイン名による個別のURL転送設定が100個まで可能です。サブドメインとは、http://www.domain.com　であれば、wwwの部分（ドメイン名の前につく名前）のことで、ホスト名、サードレベルドメインとも呼びます。
　例：
　http://www.domain.com　→　転送先URL１へ接続
　http://www2.domain.com　→　転送先URL２へ接続
　http://123.domain.com　→　転送先URL３へ接続
　……以下同様に、自分のドメイン名の前に英数文字でサブドメインを設定して別々のURL転送ができます。
　転送先URLが単独ドメイン名で単独IPを使ったものである場合、スタンダードコースのレンタルDNS機能を使い、ZONEにCNAME（別名）設定をすることで、転送先ドメイン名の別名として機能します。
　例：
　xxx.com　というドメインが単独IPで運用されている場合、後から取得したyyy.com　を、CNAMEで、
　yyy.com CNAME xxx.com.
　www.yyy.com CNAME www.xxx.com.
　と指定すると、
http://xxx.com/abc/　は　http://yyy.com/abc/　と同じ結果になります。

　しかし、これはxxx.comが単独IPで運用されている場合のみ有効です。多くのレンタルサーバーでは、同一IPで複数のドメイン名を運用している「バーチャルサーバー」ですので、CNAME設定はできません（そのバーチャルサーバーが格納されているルートサーバーのTOPページが表示されてしまいます）。
　一般に、ブラウザのURL欄にドメインを表示させ、かつ、そこからリンクページへジャンプしたときに、ディレクトリやページ名を正確に表示する（http://xxx.com/yyy/zzz.html）ためには、ホームページを置いてあるサーバーにドメインを直接組み込まなければなりません。これを一般に「レンタルサーバー」と呼びます。
　enetでは、専有IPのレンタルサーバーコースをご用意しております。

　最近、IBMのHomepage Builderなど、Java Scriptを多用して動的コンテンツを盛り込んだTOPページをフレーム転送にした場合、正常に表示されなかったり、エラーが出るという報告がたまにあります。これは、Java Scriptを限定的な条件下でのみ使用できるようにしていることと関係しており、このようなTOPページは、フレーム転送に向いていません。これはHTMLの中身の問題ですので、こちらでは対処できません。Java Scriptは、ウイルスを埋め込むなど悪意のある使い方をされることもあり、ブラウザのセキュリティアップデートなどにより、使えないコマンドも増えています。多用しないことが懸命でしょう。動的なページを作るには、Java Scriptではなく、FLASHをお勧めします。
　途中にプロキシサーバーが入ったりした場合も、期待通りの結果にならないことがあります。
　また、携帯電話など、もともとがフレームに対応していない機器やブラウザでは、当然フレーム型転送は使えません。また、refleshタグ（他のページに自動的にジャンプさせるためのコマンド）にも対応していないため、リダイレクト転送もできません。従って、携帯電話用のサイトへのドメインによるURL転送は事実上できません。
　URL転送についてはご質問が非常に多いため、別ページで詳細な解説をしていますので、合わせてご参照ください。
　また、html作成（ホームページの構築）一般について、最低限度の知識と注意事項をこちらにまとめましたので、ご参照ください。 　

　スタンダードコースでは、WEB上からいつでもユーザー様ご自身の手で変更が可能です（無料）。DNSの切り替えなども行えます。

　その他のコース、従来のオプションサービスなどで、ご自身で変更できない場合の変更依頼は簡単です。こちらの変更フォームでお申し込みください。スタンダードコース以外のドメインのDNS変更申請などもこちらからお願いします。年間1回以内なら無料で行います。それ以上の変更は、翌年のご請求時に、変更手続き手数料を加算させていただきます。
　なお、未清算金が2000円に達した場合は、更新時期の前に精算していただきます。例えば、年間5回を超える変更手続きにつきましては、5回目の変更の前に4回分の変更手数料（520円×4＝2080円）を清算していただきます。

　できます。どこで取得されたどんな種類のドメインであっても（当社で扱っていない種類のドメインであっても）、イーネットのスタンダードコースで取得されたドメインと同じホスティング（メール転送100箇所、URL転送100箇所、DNSの自由なZONE設定）をつけることができます。費用は年間2100円（税込）です。
　スタンダードホスティングパックのご案内はこちらです。
　また、COM／.NET／.ORG／.INFO／.BIZドメインの管理をすべて当社に移転される場合はレジストラ移転となり、その後は追加費用なしでスタンダードコースのサービスがご利用できるようになります。こちらのページをお読みください。　

　最近、検索エンジンについてのご質問を多く受けますが、ほとんどの場合、検索エンジンについて誤解されているようです。
　検索エンジン対策はプロの業者にとっても、もっとも難しいテーマの１つです。検索エンジン対策のコンサルタント料だけで成り立っている会社もあります。検索エンジン対策はWEBビジネスの基本であるがゆえに、ノウハウは各企業の極秘事項に属します。簡単なことではないということを、まずは肝に銘じてください。
　また、検索エンジンの仕様は刻々と変化していますし、検索サイトそのものの統廃合も進んでいます（最近では、Yahoo!がGoogleとの決別を決断しましたし、Googleは頻繁に検索アルゴリズムを変更し、その結果、検索結果順位が激変しています）。そうした状況の中では、確実なことは何一つ言えません。
　WEBページに検索エンジン対策を施すことをSEO（Search Engine Optimization）などと呼ぶようになりましたが、例えば他社サイトですが、こちらのサイトなどには、詳細な解説がありますので参考にされるとよいでしょう。
　とりあえず、ここでは最低限、以下のことをご理解ください。

■検索エンジンの現状
　長い間Googleが圧倒的な利用率、独占率を誇っていましたが、Googleのエンジンを使っていたYahoo!、@Nifty、BIGLOBE、Exciteなどのうち、大手のYahoo!がGoogleとの決別を決めました。MSNも独自の検索エンジンを開発しています。
　逆に、infoseek、gooはGoogleの検索エンジンを取り入れ、これでGoogleグループはさらに拡大しました。
　また、Google自身の検索アルゴリズムも頻繁に変更され、その結果、昨日まで検索ヒット率10位以内に入っていたサイトが翌日には500位圏外にはじき出されるなどの大変動が起きています。
　共通の傾向としては、アドワーズ広告（検索エンジンに組み込む広告）などとの連動を強め、広告契約していない商用サイトはどんどんヒットしなくなってきています。検索エンジンで上位に拾われたければ広告を申し込め、という方向です。「ネットの検索世界も金次第」になってしまいました。
　基本的には、どの検索エンジンも、URLを登録しなければ基本的には拾ってくれません。お客様の中には、何もしなくてもホームページを立ち上げれば翌日から検索エンジンに載ると勘違いされているかたがいらっしゃいますが、間違いです。何もしなければ、基本的にはいつまで経っても検索エンジンには拾ってもらえません。何もしなくても拾ってもらえている場合は、他の登録済みページからリンクされていたり、たまたま検索エンジンがクローリング中に見つけてくれたからです。
　検索エンジンへの登録は、各検索サイトから申請してください。Googleへの登録申請は無料ですが、Yahoo!は事実上、52500円（税込）の審査料を支払わないと、多くの場合、登録されなくなっています。特に商用サイトの登録は審査料を支払う方法以外では受け付けていません。
　現在、Googleへの登録申請は、最低でも１〜３か月しないと反映されません。もちろん、ページのHTMLソースが、検索エンジンに正しく対応していることが必須条件となります。

■Google系エンジンの特徴
　一口ではとても説明できませんが、Googleのエンジンは主に<BODY>以下にキーワードがどれだけ多く出てくるかということと、他の人気サイトからどれだけ多くリンクされているかという要素を組み合わせて分析し、ランキングしていると言われています。「人気のあるページからリンクされているページは、やはり人気が高いはずである」というGoogle独自の「ページランク」理論に基づくものです。<HEAD>内のメタネームはあまり見ていないようです。
　その際、以下のようなページはまず拾ってもらえませんし、拾ってもらえても上位ランクは難しいでしょう。

• <HEAD>に余計なメタネームやJava Scriptの記述が多数入っている。
• 画像だけでテキスト情報がほとんどない。特に、タイトルなどを画像にした場合、代替文字の設定がされていない。
• TOPページがフレームになっていて、body要素がほとんどない。Googleエンジンではbody要素を重視するため、致命的。
• 他のサイトからまったくリンクされていない。Googleでは人気サイトからリンクされているサイトのポイントを高く評価するため、孤立したサイトはほとんど自動登録されることはないですし、または、登録されても上位に進出するのはまず極めて困難です。
• <HEAD>にREFRESHタグがあり、単に他のページにジャンプさせているだけのページ。登録そのものが拒否される検索エンジンもあります。

　他にも様々な要素がありますが、詳細はとても説明しきれません。このテーマだけで分厚い本が１冊書けます。検索エンジン対策（SEO）だけで商売をしている企業もあります。学ぶには大変な時間と労力を要しますし、検索エンジンの仕様は刻々と変わっていますので、最新情報は誰にも分かりません。余裕のある方は、それこそGoogleなどで「検索エンジン対策」などのキーワードで検索して研究してみてください。
　URL転送をリダイレクト転送にしている場合、ドメイン名のURLを検索エンジンに登録しようとしてもほとんど無視されます。
　スタンダードコースのURL転送は、キーワード指定は可能なものの、現在は欧文文字（ASCII文字）のみの対応ですので、日本語を指定する場合は「Unicode数値文字参照方式」という方法を使います。指定できる日本語の文字数に上限があります。キーワードがタイトルとピッタリ一致した場合は、検索エンジン上位ヒットも可能性としてはあります。
　keyword指定に関しては、現在の主力であるGoogleでは、<HEAD>内のメタネーム指定を重視しないといわれており、ほとんど効果が期待できません。 　
　なお、以上のことはすべて「キーワード検索」についてのことであり、Yahoo! Japanなどがやっている「ジャンル別検索（ディレクトリ検索）」はまったく別のものです。Yahoo! Japanでは、ディレクトリ検索への登録申請を確実にしてほしければ52500円(税込)の審査料を支払うコースから申請せよ、ということを薦めています（52500円はあくまでも「審査料」で、掲載されるかどうかの確約はしていません）。また、検索エンジン連動型広告（アドワーズ広告）を申し込んだサイトは常に優遇して表示されます。
　検索サイト側も「商売」ですから、次第にこうした方法が増えてきました。Yahoo!Japanでは、すでに商用サイトでは無料でのディレクトリ検索登録をやめています。高額の「審査料」を支払ってでも審査してもらうかどうかは、サイト運営者の判断次第です。現在、商用サイト運営者のほとんどは、52500円を払ってYahoo!に審査してもらい、なおかつGoogleのアドワーズ広告などを申し込むという方向に進んでいます。

　DNSとはDomain Name Systemの略で、ドメイン名をIPアドレスに変換するサーバーシステムのことです。
　また、これをつかさどるサーバー（Domain Name Server）のこともDNSといい、ドメイン運用の際に問題にされる「DNS情報」とは、通常はこちらの「ネームサーバー」のことです。
　メールアドレスやWEBコンテンツ（ホームページなど）の所在は、本来IPアドレスという数字の情報（123.12.123.12など）で接続されます。ドメイン名をIPアドレス情報に変換することにより、初めてドメインは機能します。この変換の働きをするサーバーを「ネームサーバー」といいます。
　そのため、ドメインを取得するためには、そのドメインの所在を明らかにするネームサーバー（DNS）情報を登録しなければなりません（ドメインを統括管理している国際組織・ICANNによる規定）。
　レンタルサーバー業者に任せた場合、その業者の指定するDNS情報をドメインに登録します。DNS情報さえ登録すれば、あとの設定はレンタルサーバー業者がやってくれます。ドメイン登録業者の多くがレンタルサーバー業者を兼ねているのはそのためです。
　ドメインを運用せず、登録するだけでも、ネームサーバー情報は必要です。ドメイン登録業者のほとんどは、自社サーバーのDNSで申請して、ドメインの取得だけをしてあげるサービス（ドメインパーキング）を提供しています。
　なお、DNSは運用サーバーの変更・移転以外ではほとんど変更の必要は出てきませんが、特殊な事情でドメインのDNS変更が頻繁に行われる可能性がある場合も、スタンダードコースではWEB上からいつでもDNSを変更できます（無料）。

　最初からDNSを指定してドメインを取得される場合は、以下のことを確認してください。
1）現在実際にインターネット上に接続されていて稼働中であり、
2）INTERNICに登録済みで、すでに.COM／.NET／.ORGドメインを受け入れているDNS
　のみ有効です。
　分からない場合は、下のチェックフォームで、ご指定のDNSが登録されているかどうかご確認ください。

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↓ここにDNS名を入れて「チェック」ボタンを押してみてください。


(記入例： NS.EXAMPLE.COM または 192.16.0.192)

　登録されている場合、別ウィンドウが開き、登録の内容が表示されます。
　登録されていない場合、No match for nameserver "NS.HOGEHOGE.COM".　といった表示が出ます。

　お申し込みドメイン名以外での未登録DNS、存在していても設定が適切になされていないDNS、JPNICにしか登録していないDNSでの登録はできません。また、DNSは必ず第１と第２の最低２つが必要です。
　新規登録したドメインで新たにネームサーバー登録をする場合（例えば、abc.comを取得して、ns.abc.comを新規に立ち上げる場合）は、必ずINTERNICにネームサーバーとして未登録のIPを指定してください。すでに登録済みのIPを別のネームサーバーとして登録し直すことはできません。
　DNSの指定については、こちらの注意書きも必ず読んでください。

　他の「変更」通知同様、「変更」フォームから送信してください。スタンダードコースでは、WEB上のコントロールパネルからいつでも変更できます（無料）。
　それ以外のコースでは、有効なDNSへの変更は、年間１回以内は無料ですが、以下の場合は有料です。
　●旧ベーシックコースで取得されたドメインのDNS変更（ドメインの新規登録時以外で年間2回目以降）：1050円（税込）
　●取得されたドメイン名による新規ネームサーバー登録を後から行う：3150円（税込）
　●一旦登録されたDNSのIP変更、抹消：3150円（税込）

　なおスタンダードコースでは、無料でレンタルDNS機能を使えます。これはWEB上のコントロールパネルからいつでも自由にZONE設定を変更、追加できます。DNSを頻繁にいじる可能性がある場合、レンタルDNSのご利用もご検討ください。スタンダードコースのレンタルDNS機能は、当社がこのサービスを仲介するようになって以来、一度も不具合を起こしたことがなく、かなり安定したサービスと認識しています。個人所有のサーバー内にDNSを立てるより、はるかに安全・安定した運用が期待できます。

　INTERNICにDNSとして未登録の新しいIPアドレスを持っている場合は、お申し込み時に登録したいネームサーバー名とIPアドレスを添えてお申し込みください。
　設置するDNS名（２つ）とIPアドレス情報により、こちらでINTERNICにネームサーバー登録を行います（初回は無料）。
　ただし、IPアドレスだけお持ちで、DNSをお持ちでない自宅サーバーなどの場合、スタンダードコースであればDNSはレジストラのものが使えますので、自前でDNSを立てる必要はありません。自前のネームサーバーを立てるより、はるかに簡単、安全、確実です。